ブルとベア
2017年は仮想通貨バブル、2018年はICOバブルの年だと言われています。

仮想通貨投資では複数の情報源を確保して、冷静に状況を見極める心構えが大切です。

今回は2017年の価格変動をベースに、トレーダー間で出回っていた材料をピックアップして仮想通貨投資で有効な手法を分析。

仮想通貨投資を始めてみた方向けに、知っておくべき仮想通貨投資の買いと売りのポイントをまとめました。

仮想通貨取引で確実に利益を出す売買タイミングとは?

仮想通貨に限らず、仮想通貨の投資タイミング(買い時や売り時)を見極める分析手法は大きく2つに分かれます。

それは、「テクニカル」と「ファンダメンタル」です。

テクニカル」の分析手法

投資対象のチャートから価格変動を分析して行う投資手法です。日々細かくチャートを観察し、価格の上がり下がりを予測します。

例えば、「ビットコインは過去の事例で高騰した時にはその後30%下がった。今回は200万まで急激に上がったので、いったん売却しまた底値で購入しよう。」といった具合です。

ファンダメンタル」の分析手法

投資対象の価格変動の材料となる情報をキャッチし、価格の上下を分析・予測する手法です。

例を挙げると、投資するコイン銘柄の取引所上場や開発情報など、価格変動に影響しそうなニュースをトリガーにして売買のタイミングを決定するという感じです。

「ファンダメンタル」が有効!?仮想通貨投資の秘訣

この2つの手法のうち、現状の仮想通貨市場においては「ファンダメンタル」の手法の方が有効であるとされています。

なぜなら、仮想通貨は短い期間に価格が大きく乱高下することが多く、「テクニカル」の分析方法で底値や上値のタイミングを見切ることが難しいからです。(今後市場が安定期に入ればテクニカルの分析方法が有用になる可能性もあります)

また、仮想通貨の価格を左右する材料は、ニュース開発元のブログ、SNSをマメにチェックすることで情報をキャッチできます。

つまり仮想通貨投資の秘訣は、「価格変動の材料になる正確な情報をいち早く入手すること」に尽きます。

例えばビットコインのような、日本が取引量の半分を占め、世界のトレンドを左右するような通貨にはこの「ファンダメンタル」の手法は特に有効だと言えます。

では、どのような情報が価格変動の材料となりうるのか。どのような情報を得た時が買い時のタイミングで、どのような情報を得た時が売り時のタイミングなのかまとめてみました。

買い時

買い時の情報とは「将来への期待を持てる情報」です。特定の情報にその銘柄の「将来性」を感じることができれば、需要が高まり結果的に価格が上昇します。

しかし、リスクヘッジするなら、下記イベントの際にチャンスと思って一度に資金をつぎ込むのは危険です。底値を探りつつ、少しずつ買い増していくのがおすすめです。

以下に記載することは、管理人が過去の傾向をもとに分析してまとめた「買い時となりうる材料」の例です。

※以下のような情報でも、通貨によっては価格変動の材料にならない場合もありますのであしからず!

ハードフォーク(分裂)

ハードフォーク
2017年はビットコインのハードフォーク(分裂)によって、幾度も価格が乱高下しました。
またハードフォーク(分裂)の時には、分裂前に保有していたコインの数だけ、分裂して誕生する新しい通貨が無料配布されることがよくあります。

この無料配布のタイミングで資産を増やした人も過去には多く、ハードフォークの情報が流れると、対象の銘柄を買う人々が増え、価格が上昇する傾向が見られます。

「バーン(burn)」「ロックアップ(LockUP)」

仮想通貨はおおむね銘柄ごとに総発行量があらかじめ決められています。

ですが、リップル(XRM)のように企業が発行元となる中央集権的な仮想通貨では、増えすぎた通貨の何割かの価値をなくす「バーン」保有コインの売却を阻止する「ロックアップ」が行われることもあります。

保有する通貨自体が減るのかと思うかもしれませんが、減らすのは運営側が保有するコインであり、トレーダーなど個人の所持枚数には何も影響はありません。

そのため、実質的に保有している銘柄の価値が上がることになるので、購入者が増え、そのタイミングでは価格が上昇しやすくなります。

政府や大手企業・機関との提携

仮想通貨はその特性や性能によって、政府や金融機関、企業に導入されることもあります。

2017年もイーサリアムをロシア国家戦略に組み込むことやメガバンクの送金スキームにリップル(XRM)を採用するなどの情報が流れ、価格が高騰したということもありました。

イベント

仮想通貨は開発や運営側、コミュニティに属する人たちの発信情報によって価値が高騰することもあります。

プロジェクトの公開会議を開催したり新情報を発表する場を設けることでより期待感が高まります。

投資対象の仮想通貨銘柄においては以下のようなイベント情報のウォッチングは欠かせません。また、海外の金融の本拠点での開催イベントはより影響が大きいです。

また、参加する人が偉い人であるほど注目度は高まります!

  • サミット(首脳会議)
  • カンファレンス(会議,協議会)
  • エキスポ(展示会)
  • コンセンサス(決起集会)

取引所への上場

取引所への上場についての情報は、非常に大きな価格変動をもたらします。

特に国内外問わず、トップレベルの規模の取引所に上場が決まった場合、価格高騰はほぼ間違いないでしょう。

また、金融界の取引所での取り扱い開始(CMEのビットコイン先物開始、NASDAQのビットコイン先物開始など)といったタイミングも要チェックです。

(番外編)仮想通貨の誕生日

仮想通貨の中には、コアなファンを持つ銘柄も多くあります。

例えば、モナコイン(MONA)は日本国内にファンが多く、マイナー(採掘者)も国内がほとんどを占め、内需産業として期待されています。

そういった根強いファンを抱えている銘柄では、「開発日」=「誕生日」としてファンが一斉に追加購入するトレンドが発生し、瞬間的な価格高騰を起こすことがあります。

売り時

以下、管理人が考える売り時となりうる情報の例です。
※以下のような情報でも、通貨によっては価格変動の材料にならない場合もありますのであしからず!

取引所の取扱い終了

仮想通貨取引所で取扱いが決定すると、その銘柄の価格は上昇する傾向があります。反対に、取扱いを終了する場合もあり、そのような情報が流れたタイミングで、価格が下落する傾向があります。

大国での規制・禁止

取引量が多い国(日本・アメリカ・韓国・中国)で仮想通貨取引が禁止・規制された場合、仮想通貨の価格が全体的に下落します。

2017年、中国で新規仮想通貨発行による資金調達やマイニングについての規制が発表された際にはビットコインが大幅に下落。ビットコイン以外の銘柄にも影響を与えたと言われています。

利便性についてのネガティブ情報

そもそも、仮想通貨はその利便性に期待されて普及した経緯があります。決済現場から物的な通貨をなくし、キャッシュレスな社会を実現しようとする世界的な流れの一部です。

しかし、利便性が悪く将来的な普及が望めないものであれば、通貨としての価値自体に揺らぎが発生し、市場の価格はどんどん下がってしまいます。

偉い人や有名人のネガティブな発言

仮想通貨は良い意味でも悪い意味でも有名人の発言に影響を受けます。業界に対して影響力のある偉い人や有名人が、仮想通貨について否定的な発言を行ったタイミングで、価格も下落する傾向があります。

例えば、アメリカJPモルガン・チェースのダイモンCEOが「ビットコインは詐欺」と明言した際は業界が騒然とし、不安に駆られたトレーダーが続々と売りに走ったことはまだ記憶に新しいと思います。

また、ビットコインの創設メンバーであるロジャー・バー氏が「ビットコインは終わった」と発言してビットコインキャッシュを勧めた際にはビットコインは下落、ビットコインキャッシュが高騰しました。

まさに鶴のひと声で価格が変動するのが仮想通貨の値動きの特徴です。

【番外編】ビッコトインの売り時はいつ?

価格が暴落したタイミングでビットコインを入手した方は得する購入の仕方をしたと言えます。しかし、2017年末の価格急騰の際にビットコインを入手し、現在も保持している方も多くいることでしょう。

2018年1月以降、本格的な上昇基調に戻らないまま半年が過ぎ、「これ以上価格が下がる前に手放したい…」と考えがちですが、売買において最も避けたいのは「高く買って安く売る」。

初心者ほど下落に耐え切れずパニック売りをしてしまう傾向があります。

どのようにしてパニック売りを理性で抑えるか

世界で取引されるビットコインの半分は日本で取引されいます。つまり、ビットコインの急騰や暴落には過去のチャートや日本国内の仮想通貨トレンドから傾向が読み取れるということです。

パニック売りを避けるためにも傾向や予想を頭に入れておきましょう。管理人が予想できる範囲で、暴落の可能性があるタイミングを挙げていきます。

  • 毎年1月に暴落する
    過去2015年~2018年まで、年末に急騰し翌年1月にビットコインは暴落しています。理由ははっきりしていませんが、2019年1月も暴落の可能性は考えられます。
  • 政府の規制強化のタイミングに暴落する
    日本で仮想通貨に対する規制が強化されれば、日本での取引量が特に多いビットコインの価格は急落する可能性があります。
    2018年9月には、自民党の総裁選が予定されています。もしも、安倍首相が総裁選で敗れて規制が強化されることもあり得ます。その場合、ビットコインの価格に変化が出るのは早くて2018年10月でしょう。

上記はあくまでも2018年6月時点での予想です。また、ビットコインは2020年に半減期を迎えます。

半減期とは、マイニングの報酬が半分に減る時期です。

この半減期に、ビットコインの希少性が上がり高騰する可能性も考えられるため、それまでパニック売りを抑え、塩漬けにしておくのも一つの考え方でしょう。

売買のタイミングで注意すべきこと

現在では、様々な取引所で売買することが可能なので、売買のポイントとなる情報をキャッチできれば様々な銘柄をすぐに取引できます。

コインチェック騒動でも分かるように、取引所のセキュリティが信頼できるかは最重要のポイントですが、売買のタイミングでかかる手数料も要チェックです。

実は取引所選びを誤ると売買取引を重ねるたびに、手数料で知らないうちに損をしていることがあります。

国内取引所手数料比較

【取引所比較表】2018年1月18日時点

zaifは手数料がマイナス値、しかも取扱う銘柄数も多いのでどんどん活用していきたいところですが、管理人の使用感としては売買が集中する時間はサクサクいかないのでサーバーが弱い感じもします(2018年3月時点)。

ですので、手数料がマイナス値なのは大きなメリットですが、国内最大手のbitflyerと比べると安定性・信頼性にまだ課題はあります。

資金力もある会社なのでzaifは今後に期待です。